執筆者:株式会社Global Career Incubator 代表取締役CEO 井川真一
最終更新:2026年10月29日。本文・参考資料は更新日時点の情報です。

広告の成果を説明するために、改善率を計算し、変化を示せる数値を選ぶ。そこまで準備していても、「その改善は、顧客のどの課題に役立ったのですか」と聞かれると、言葉が止まることがあります。広告レポートは手元にあっても、顧客が何を判断し、その先の仕事がどう変わったかまでは、同じ資料に残っていないからです。
日々の数値を見て、運用担当者と改善を重ねてきた努力を、軽く扱う必要はありません。ただ、Googleの広告関連営業職へ応募するなら、その実績を顧客への提案として説明できるようにしていきましょう。広告指標を良くしたことに加え、何を目指す顧客に、なぜその施策を勧め、誰と何を合意したかが必要です。
顧客の事業課題を起点に、選んだ施策、合意した条件、本人が担った判断、確認できた結果をつなげてください。 売上や利益まで確かめていない経験でも、話せることはあります。未確認の成果を補うのではなく、どこまで前進を確かめ、その先に何が残ったかを説明することが重要です。
問い合わせは減った。それでも「改善した」と言えるか
以下はGCIが作成した仮想例です。
応募者は広告代理店の営業として、法人向け研修サービスの顧客を担当していました。顧客は受注につながる商談を増やしたい一方、営業の対応人数を増やせない状況でした。広告からの問い合わせには、個人で受講できる講座を探す人や、会社での実施予定がない情報収集も含まれていました。
応募者は、顧客営業の問い合わせ記録を確認し、代理店の運用担当者と検索語句・広告の訴求を照らし合わせました。比べたのは、幅広い訴求で問い合わせ件数を維持する案と、法人研修であること、対象規模、実施相談の内容を明確にする案です。応募者は後者を勧め、広告文と案内ページの見直しに加え、対象外の意図が明らかな検索語句を配信対象から外す変更を提案しました。
顧客のマーケティング責任者は、問い合わせが減ることを懸念しました。応募者は、問い合わせ一件当たりの媒体費が上がる可能性を認めたうえで、何を確かめれば採用の判断ができるかを話し合いました。
顧客のマーケティング責任者: 同じ予算で問い合わせが減るなら、社内には成果が悪くなったように見えます。
応募者: 問い合わせ一件当たりの費用は上がる可能性があります。今回増やしたいのは、法人として研修を検討している相手との商談です。営業の方と、その条件をそろえて比較できないでしょうか。問い合わせ数も残したうえで、条件を満たして商談できた件数と、その後の受注を分けて確認したいと考えています。
顧客の営業責任者: 法人として導入を検討していて、対象が20名以上、実施希望が6か月以内。その三つを確認し、実際に商談できた案件であれば、同じ基準で記録できます。
この条件を満たして商談を実施した案件を、顧客と「有効商談」と呼ぶことに合意しました。変更前の案件にも三条件と商談実施を確認できる記録があり、同じ基準で集計し直せることを確かめています。応募者は、対象の広告群、前後各6週間の比較、クリック後30日以内の問い合わせを受付から60日追跡する方法も、変更前に顧客と合意しました。
マーケティング責任者は、問い合わせの減少リスクと確認方法を踏まえて変更を承認しました。広告文と配信設定は代理店の運用担当者、案内ページは顧客のWeb担当者が変更しました。
同じ時期に、顧客営業は初回連絡を翌営業日までに行う運用へ変更しています。商談と受注への対応も顧客営業が担いました。応募者は、施策の比較・提案、関係者との合意調整、結果の確認と説明を担当しています。
比較対象は、変更前後それぞれ6週間に発生した、同じ検索広告群のクリックです。同一案件の最初の問い合わせについて、その前30日以内にある対象広告の最後のクリックを選び、クリックが属する期間へ一度だけ計上しました。同じ案件を前後の両期間へ数えてはいません。両期間とも、最初の問い合わせの受付から60日間の追跡を終え、商談と受注を集計しています。一つの案件で商談を複数回行っても一件と数え、受注は有効商談の内数です。
クリック発生日で分けているため、変更前のクリックから、変更後に問い合わせや受注へ進んだ案件も含み得ます。二つの期間は、全ての営業活動が変更の前後できれいに分かれた群ではありません。この対応付けのルールも変更前に合意し、両期間へ同じ方法を適用しました。
| 比較するもの | 変更前 | 変更後 |
|---|---|---|
| 広告媒体費〈税別、各6週間〉 | 600,000円 | 600,000円 |
| 問い合わせ案件数 | 75件 | 60件 |
| 問い合わせ一件当たりの媒体費 | 8,000円 | 10,000円 |
| 受付から60日以内の有効商談 | 15件 | 25件 |
| 有効商談一件当たりの媒体費 | 40,000円 | 24,000円 |
| 受付から60日以内に受注した案件 | 3件 | 4件 |
| 有効商談のうち、問い合わせ受付から60日以内に受注した割合 | 20% | 16% |
集計対象は、各6週間の同じ検索広告群へ、上のルールで対応付けた案件です。費用は税別媒体費のみで、代理店費用・Web改修費・営業人件費を含む総費用ではありません。商談・受注は最初の問い合わせの受付から60日以内を数え、受注は有効商談の内数です。
60日を過ぎても検討中の案件があり、最終的な受注件数は未確定です。受注金額、利益、営業の総作業時間も、この記録では確認していません。
有効商談一件当たりの媒体費は、600,000円÷15件=40,000円から、600,000円÷25件=24,000円へ下がりました。低下率は、(40,000円−24,000円)÷40,000円=40%です。一方、問い合わせ一件当たりの媒体費は8,000円から10,000円へ25%上がっています。
この両方を見たうえで、何を改善と呼ぶかを考える必要があります。「獲得単価を40%改善した」だけでは、獲得したのが問い合わせ、商談、受注のどれか分かりません。 都合のよい方の数字だけを選ばず、顧客が増やしたかったものと、実際に変わったものを対応させていきましょう。
Googleの広告営業へ、どの判断を伝えるか
確認時点の東京勤務の公式求人、Account Strategist, Engage, Google Customer Solutionsには、担当顧客の成長要因・機会・リスクを把握して計画を作り、顧客の事業目的を支えるために関係者を把握してニーズへ対応する責任が記されています。データを提案の根拠へつなぐ能力も、望ましい要件として挙げられています。これは個別求人の職務記述であり、面接の共通採点表ではありません。
この仕事との接点を説明するなら、操作した機能や改善率に加え、「顧客はなぜその変更に同意したのか」を掘り下げてみてください。仮想ケースの顧客は、単に広告費を安くしたかったわけではありません。限られた営業体制で、受注につながる法人との商談を増やしたいと考えていました。問い合わせが減る可能性を含めて提案し、確認する結果をそろえたところに、営業として説明すべき判断があります。
運用の経験が深い方ほど、入札や広告表現の工夫から話したくなるかもしれません。その知識は大切です。ただ、顧客にとって何を優先したのかが伝わらないまま技術的な説明を増やしても、その施策を選んだ理由は埋まりません。顧客の目的を一文で置いてから、必要な運用の説明へつなげましょう。
Google Adsのコンバージョン計測の説明でも、コンバージョンは事業にとって価値があると設定した行動として扱われ、単価はその件数をもとに計算されます。フォーム送信を数えているなら、それだけで受注や新規顧客を数えたことにはなりません。
また、Google Adsは見込み顧客の段階に関する資料で、広告の外で条件を確かめた見込み顧客や、自社が定める段階に達した見込み顧客を区別しています。今回の「有効商談」は仮想の顧客と決めた定義です。指標名を借りるだけで済ませず、どの条件を誰が確認した件数かを、ご自身の経験でも明らかにしてください。
数字の横に、顧客と決めたことを戻す
過去の提案書と結果の報告書が別々に残っていると、当時の選択理由が抜けやすくなります。株式会社Global Career Incubator〈GCI〉では、このような経験を話す準備として、顧客課題、比較した案、合意、役割、結果を一つにつなぐ「顧客提案の振り返り」を勧めます。広告の成果を顧客へ説明した経験がある方が、実際にした判断と、今から補う確認を分けるための整理です。
手元の記録を、三つのつながりで読み返してみましょう。資料名だけを並べず、その資料から何を説明できるかを横に書きます。
顧客の課題から、選んだ案へ。 問い合わせ記録と提案書を並べ、顧客が困っていたこと、比較した別案、勧めた理由を確かめます。この例では、営業の対応人数を増やせない中で、個人向け講座を探す問い合わせ等が混じっていました。そこで、件数維持を優先する案より、法人の実施相談を明確にする案を勧めています。数値が良かったから選んだ、という順序へ戻さないでください。
相手の懸念から、合意と実行へ。 問い合わせの減少と単価上昇について、誰に何を説明し、何を確認してもらったかをたどります。有効商談の条件と比較方法をそろえたのは、変更を承認する前です。応募者は比較・提案・合意調整を担い、顧客責任者が承認し、運用担当とWeb担当が実装しました。顧客営業の連絡・商談・受注まで、本人の仕事へまとめないようにしましょう。
観察した結果から、次の判断へ。 結果報告では、有効商談15件から25件、60日以内の受注3件から4件という到達点と、費用の分母を確認します。商談一件当たりの媒体費は下がり、問い合わせ一件当たりでは上がりました。受注金額・利益・営業工数はどの資料で確かめるのか。残った問いを一つ選べれば、今から補う確認も具体化できます。
ご自身の資料に根拠がなければ、空いた箇所をこの例と同じ内容で埋めないでください。当時の合意が残っていないのか、記録はあるが説明へ使っていないのかで、次の準備が変わります。
このケースで本人が持ち込んだのは、問い合わせ数だけで比べないための判断材料です。顧客の営業記録を運用側の情報と照らし、件数が減る不利益も示し、関係者が同じ定義で結果を見る合意を作りました。運用担当者が設定を変えたからといって、この仕事まで消えるわけではありません。
反対に、実際には決められた施策の設定だけを担当していたなら、顧客との目標合意まで自分の仕事に加えないでください。設定担当として何を確かめ、異常や改善案を誰へ伝え、その結果どの判断が変わったかを掘り下げる方法があります。役割を広く見せることより、ご自身が担った範囲の判断を具体的にする方へ力を使いましょう。
同じ記録から、面接の回答を組み立て直す
ここまでの記録から、応募者本人として最初の回答を作ってみてください。次の問いへの答えを一度残してから、回答例を読みます。改善率を先に話したか、顧客がその提案を選ぶ理由から話したかも、見比べる材料になります。
面接練習の問い: 広告の提案によって、顧客の事業上の課題に取り組んだ経験を教えてください。
改善前:改善率と施策名で終わっている
法人向け研修サービスの広告で、獲得単価を4万円から2万4,000円へ、40%改善しました。運用担当と検索語句や訴求を照らし合わせ、法人向けであることを広告文と案内ページで明確にする変更を提案しました。対象に合う問い合わせを集めることで、顧客獲得の効率化に貢献できたと考えています。
数字と行動があり、一見すると説明は整っています。ただ、「獲得単価」が何を割った数値なのか、顧客獲得をどこまで確かめたのかが曖昧です。問い合わせ一件当たりの費用が上がった事実も、顧客がその可能性を受け入れた理由も、この回答からは分かりません。
ここを直すために、もっと大きな実績を探し直す必要はありません。この人が既に行った、顧客の課題を確かめる仕事と、懸念を含めて合意する仕事を回答へ戻しましょう。
改善後:最初は、目的・提案理由・本人の役割を伝える
法人研修の顧客で、問い合わせ数より、限られた営業体制で対応できる法人との商談を増やすことを優先した提案です。私は代理店営業として問い合わせ記録と広告の訴求を照合し、件数減少の可能性も説明したうえで、法人向けの条件を明確にする案を勧めました。顧客責任者が承認し、運用担当とWeb担当が実装しました。同じ定義と追跡期間で比較すると、有効商談は15件から25件へ増え、一件当たりの媒体費は4万円から2万4,000円へ下がりました。一方、問い合わせ単価は上がっています。顧客営業の運用も同時に変わったため、増加を広告だけの効果とはしていません。
初答で全ての数字を並べなくても、何を優先し、不利益をどう扱い、本人がどこを担ったかは話せます。受注や費用の詳細は、聞かれた箇所を記録へ戻して説明しましょう。短く話すために記録を捨てるのではなく、質問に答える順番を決める練習です。
「同じ定義と追跡期間とは、何をそろえたのですか」
法人として導入を検討し、対象20名以上、実施希望6か月以内の三条件を顧客営業が確認し、実際に商談した案件を数えました。対象広告群の前後各6週間を比べ、同一案件の最初の問い合わせ前30日以内の最後の広告クリックへ一度だけ対応付けています。両期間とも、その問い合わせから60日追跡しました。媒体費は各期間税別60万円で、問い合わせは75件から60件、一件当たりの媒体費は8,000円から1万円です。
集計の説明では、基準、対象、起点をそろえて答えます。記録にないルールまで補う必要はありません。ご自身が集計を担当していなかったなら、担当者に確認した範囲を話し、未確認の定義が結果の説明を変え得るかを確かめてください。
追加問に答えると、成果の言い過ぎが見つかる
「問い合わせ単価が上がったのに、成功なのですか」
問い合わせ一件当たりの媒体費については悪化しています。今回は、営業が対応できる範囲で、受注につながる法人との商談を増やす課題に向けて、有効商談の定義を先に合意しました。その定義で15件から25件への増加を確認できた点は前進です。受注金額や利益は確認しておらず、事業全体の採算はまだ判断できません。
良い数字と悪い数字が並ぶと、評価されそうな方だけを話したくなるかもしれません。ここで大切なのは、結果を見てから目標を取り替えないことです。実際には顧客と問い合わせ単価の低下だけを約束していたなら、後から商談を重視したことにして、達成済みへ変えることはできません。当時の合意を確かめ、約束した結果に届かなかった部分も説明しましょう。
「商談から受注した割合は下がっています。商談の質は悪くなったのでは」
60日以内では、3件÷15件の20%から、4件÷25件の16%へ下がっています。この事実は残ります。件数が少なく検討中の案件もあるため、これだけで質が悪化したとも、問題がないとも決められません。失注理由と検討が続く理由、最終的な受注を顧客営業へ確認し、今回の有効商談の条件が事業に合っていたかを見直す必要があります。その確認はまだ終えていません。
商談の定義を顧客と合意していても、それが受注や採算を十分に表すとは限りません。間の指標を置くことには意味がありますが、その先を確かめず、顧客に役立つことが検証済みだと扱わないようにしてください。
「その変化は、あなたの提案が生んだのですか」
私の提案を受けて広告の訴求と配信条件を変更し、その後の集計で商談の増加を確認しました。ただ、比較は変更前後であり、同じ時期に顧客営業も初回連絡の運用を変えています。広告文、案内ページ、配信条件の変更もまとめて行ったため、何がどれだけ効いたかは分けられていません。私の貢献は、課題を整理し、変更案と不利益を示して合意を得たことと、顧客側の結果まで確認したことです。増加分のすべてを自分の成果として説明することはできません。
Google AdsのConversion Liftの説明では、対応するアカウントで広告に接触する群と接触しない群を比較し、広告による増分を測る設計が示されています。今回のような前後集計とは、比較の作り方が違います。面接で実施していない実験を加える必要はありませんが、どの比較から何を言えるかは分けましょう。
「私の施策で増やした」と言い切れなければ、実績が弱く見えるのではと感じる方もいるでしょう。それでも、他者の取り組みや別の要因を消して数字を自分へ集めることはできません。本人が引き受けた判断を詳しく話し、観測結果の範囲を守ることで、何に責任を持って仕事をしたのかを伝えてください。
「今なら、何を先に確かめますか」
まず、増えた商談を現在の営業体制で処理できたかを顧客の営業責任者へ尋ねます。対応が滞った案件があれば、その理由を確かめます。営業人数を増やせないという出発点に、提案が合っていたかを見るためです。そのうえで、受注金額・利益と検討中の案件を追い、有効商談の条件を見直す必要があるかを考えます。
これは、今後の確認を問われたときの答えです。当時は営業工数や最終受注を確認していないため、実施した行動には加えません。確認項目を増やすより、顧客の制約に戻って先に尋ねることを決める。その判断も、ご自身の経験を掘り下げる材料になります。
手元にある根拠によって、話す範囲と次の行動を変える
顧客営業の記録まで受け取れる仕事ばかりではありません。代理店の運用担当者として広告管理画面だけを見ていた方も、事業会社で集客を担当し、その先の受注を別部門に任せていた方もいるでしょう。材料がそろっていない経験を、完成した成功例へ寄せる必要はありません。どの情報がないのかによって、準備を変えていきましょう。
広告指標だけが分かる場合は、その行動までの結果として説明してください。 たとえばフォーム送信を増やした記録があるなら、「問い合わせは増えたが、商談・受注は確認していない」と区切れます。そのうえで、当時の顧客目的と、施策を選んだ理由を話しましょう。いま確認できる相手がいるなら、共有できる範囲で、その問い合わせがどの段階まで進んだかを尋ねるのが次の行動です。
後から結果を教えてもらえた場合も、「当時の判断で使った情報」と「今回の準備で確認した情報」は分けてください。結果が良かったから、当時も受注を根拠に選んだことにはできません。
顧客側の数字はあるものの、広告の対象と対応していない場合は、つなぐ前に範囲を確かめましょう。 会社全体の受注増加と、一つの広告施策の結果をそのまま結び付けないでください。対象案件、重複、比較期間、問い合わせから結果までの時間を照合する必要があります。Google Adsの公式資料でも、クリックの時点で集計する列と、コンバージョンが発生した時点で集計する列を区別しています。期間名が同じでも、同じ出来事を比べているとは限りません。
広告指標は良くなっても顧客の課題が残った場合は、次の判断まで話しましょう。 受注につながらなかったなら、対象顧客、提案内容、価格、営業の対応など、どこを追加で確かめるべきかが残ります。広告をもっと配信すれば解決すると決めず、実際に顧客と何を確かめ、提案をどう見直したかを述べてください。見直しをしていないなら、その事実を認め、今なら何から確かめるかを改善案として分けましょう。
ご自身で練習する際は、実際に関わった広告提案を一件選び、「広告の提案によって、顧客の事業上の課題に取り組んだ経験を教えてください」にまず答えてみましょう。録音または文章を初回答として残します。いつもの改善率から話し始めても、その記録を消さないでください。
次に、顧客とのやり取り、提案資料、結果報告を、共有できる範囲で並べます。最も良く見える改善率を一度隠し、顧客が変えたかったこと、比較した案、自分が勧めた理由を話してください。話せなかった箇所に印を付け、提案書へ戻るのか、合意の記録を読むのか、結果の集計定義を担当者へ確認するのか、一つ決めます。
この例で「獲得単価を40%改善しました」しか残らなかったなら、顧客が営業人数を増やせなかったことと、問い合わせ減少の懸念へ戻ります。「幅広い訴求の継続も比べたが、法人の実施相談を明確にする方を勧めた。件数減少を承知のうえで有効商談の条件をそろえ、顧客が承認した」と言えるかを確かめましょう。顧客との合意を後から作るのではなく、既にあった判断が初回答から抜けていないかを見ます。
数値を戻すときは、何を一件としたか、どの期間か、費用に何を含むかを書き添えてください。同時に動いた他者の仕事も戻します。顧客営業が初回連絡の運用を変えた事実があれば、増加を自分だけの効果とした一文は修正が必要です。理由を説明できる数字だけを、回答に使いましょう。
点検が済んだら、同じ「広告の提案によって、顧客の事業上の課題に取り組んだ経験を教えてください」に答え直してください。 初回答と並べ、①結果を知る前に勧めた理由、②顧客が受け入れた条件、③本人と他者の役割が、二度目にはどの文で分かるかを確かめます。改善率を増やさずにこの三点が伝われば、説明の根拠を深められたことを確認できます。
まだ言えない部分があれば、次に見る資料と、答え直す日を自分で決めてください。数字を外した瞬間に言葉が止まった箇所へ戻ることで、これまでの仕事の中から、ご自身が引き受けた判断を取り出していきましょう。
改善率は話せても、提案の理由が伝わらないときは
運用の詳しい説明をすると顧客の話が消え、顧客の話をすると自分の貢献が曖昧になる。その行き来で手が止まる場合は、実績の数字と、現在の回答をもとに相談してください。すべての受注結果がそろうまで、一人で準備を止める必要はありません。
Global Career Accelerator Program〈GCAP〉のGoogle応募・面接対策「GCAP GOOGLE」では、広告・営業など応募職務に近い題材で、知識を判断と顧客価値につなげる説明を磨きます。本人が行った判断と貢献を整理し、追加質問への応答、回答の修正、再実践まで扱っています。
応募求人に加え、説明したい一件について、顧客が求めたこと、ご自身の担当範囲、確認済みの結果、答えに詰まる問いをお知らせください。数字を大きく見せることに頼らず、顧客への提案で引き受けた仕事を、根拠から伝えられるようにしていきましょう。
広告営業の経験を伝えるGoogle面接準備を相談する
参考資料
今回の確認日:2026年10月28日。求人は広告営業の責任の一例、Ads Helpは指標の定義と比較方法を分ける根拠に用いました。応募時の職責・要件は最新の求人で確認してください。
- Google Careers:Account Strategist, Engage, Google Customer Solutions(東京)
- Google Ads Help:コンバージョン計測データの意味
- Google Ads Help:Qualified leadsとConverted leads
- Google Ads Help:Conversion Lift
- GCI:GCAP GOOGLEの支援内容
