株式会社Global Career Incubator 代表取締役CEO 井川真一
最終更新:2026年10月29日。本文・参考資料は更新日時点の情報です。

ケース面接に備えて、よく使われるフレームワークを覚えた。売上なら単価と数量、外部環境なら市場や競合。整理の言葉は出てくるのに、練習では「それで、何を調べたいのですか」と聞かれて止まってしまう。
ここまで勉強してきたことは、無駄ではありません。情報の抜けを見つける道具になります。ただ、枠組みを並べたところから、いま優先する問いと、その理由を選ぶところへ進む必要があります。 新しい材料が出たときには、最初の仮説を下げることも含めて、考えを更新していきましょう。
次の課題では、最初に選んだ問いを手元に残し、追加情報を受けた後に、何を変えるかを考えてみてください。必要なのは、最後まで同じ筋書きを話し切ることではなく、その時点の材料で次の一手を選ぶことです。
売上は同じなのに、利益が減っている
以下はGCIが作成した仮想例です。
面接官:「ある研修事業で、売上は変わっていないのに、利益が減っています。何を調べ、どのように改善を考えますか」
応募者の最初の回答:「市場、競合、自社を分析します。売上を単価と数量に分け、固定費と変動費も調べます。集客と値上げ、コスト削減を検討します」
抜けの少ない説明に見えます。しかし、何から調べるのか、調べた答えを何の判断に使うのかが分かりません。施策名まで出ていても、利益が減った理由とのつながりはこれからです。
問いに戻るなら、次の確認から始められます。
応募者:「利益が減った理由を特定し、改善の優先順位を考えるという理解でよいでしょうか。対象の期間と、変えてはいけない条件を教えてください」
面接官:「直近の月と、その前の月を比べてください。受講者へ約束した研修内容は守るものとします。利益の目標額や、必ず採る施策は指定しません」
この答えで、利益を増やす案なら何でもよいわけではないと分かります。必要な授業時間を削る案も、約束した内容を扱えるかを確かめなければ選べません。課題の目的と制約を聞くのは、挨拶代わりの手順ではなく、後で提案を選ぶためです。
100万円の減少から、最初の問いを選ぶ
続いて、次の材料が示されました。単位は万円です。費用は二つの月で同じ範囲・基準により集計されています。
| 項目 | 前の月 | 直近の月 |
|---|---|---|
| 売上 | 1,000 | 1,000 |
| 人に関わる費用 | 400 | 500 |
| 会場費 | 300 | 300 |
| その他費用 | 100 | 100 |
| 差引利益 | 200 | 100 |
前の月は1,000−400−300−100=200万円、直近の月は1,000−500−300−100=100万円です。利益の減少100万円は、人に関わる費用の増加100万円と一致しています。最初にその内訳を調べる理由があります。
ここで「人員を減らしましょう」と答えるのは早すぎます。講師の時間が増えたのか、事務の時間が増えたのか、単価が変わったのかは、まだ分からないためです。
応募者:「集計上、利益減少は人に関わる費用の増加に対応しています。まず講師と運営事務の内訳、時間と単価の変化を伺いたいです。約束した研修内容を減らさずに、改善できる費用がどこにあるかを見たいからです」
売上の単価と数量が変わり、合計だけが同じになっている可能性も残ります。その候補を消す必要はありません。ただ、今の材料で直接見える費用増を優先して確かめる。このように、調べる候補と、最初に選ぶ問いを分けてみてください。
日程変更の事務を疑った後に、別の内訳が出てきたら
運営担当者から、受講者ごとの日程変更を繰り返し受け付けていると聞いたとします。ここで、事務対応の増加を疑うのは自然です。具体的な困りごとが見つかると、解決案も考えやすくなります。
応募者:「日程変更の受付が増えて、運営事務の負担が大きくなった可能性を考えています。受付件数と一件当たりの仕事を調べたいです。ただ、費用増の大部分が別の内訳なら、そちらを優先します」
面接官:「人に関わる費用の内訳は、前の月が講師費300万円、運営事務100万円です。直近の月は講師費390万円、運営事務110万円でした。講師費は登壇時間と時間単価で計算していて、登壇時間は両月とも合計100時間です」
日程変更の説明を聞いた勢いで、受付システムの導入を勧めたくなるかもしれません。しかし、この内訳なら、優先して調べる対象を変える必要があります。
費用増100万円のうち、講師費が90万円、運営事務が10万円です。講師の平均時間単価は300万円÷100時間=3万円から、390万円÷100時間=3万9,000円へ上がっています。登壇時間全体が増えたことでは、この90万円を説明できません。
応募者:「この情報を受けて、日程変更の事務を最優先に調べる案は下げます。費用増の90万円は講師費で、登壇時間は変わらず、平均時間単価が上がっているためです。次は、講師の組合せが変わったのか、同じ講師の契約単価が変わったのかを確認します。研修に必要な専門性を守りながら、変更できる条件があるかを見たいです」
ここで分かったのは、事務の増加がまったく関係ないということではありません。10万円の増加は残っています。ただ、事務の増加分をすべて戻せたとしても、それだけで利益減少100万円は戻りません。主要な改善対象を選ぶには、講師費の90万円を先に追う理由があります。
また、平均時間単価が上がったことから、個々の講師が値上げしたとまでは言えません。単価の高い専門講師の登壇割合が増えた可能性もあります。数字を一段分けた後も、そこから言えることの範囲を保ってください。
今勧めるのは、受付の自動化か、講師費の条件確認か
この時点では、受付の自動化を主な対策として決めるより、講師費の契約条件と組合せを先に確かめる方を勧めます。費用増の大きい部分へ届く判断材料を、まだ持っていないからです。
同じ研修内容・同じ講師でも契約単価が変わったなら、変更理由と、次回以降に交渉できる条件を調べます。必要な専門性が変わり、高い単価の講師の割合が増えたなら、その内容が受講者との約束に含まれるか、同じ品質を保つ担当の組合せがあるかを確かめます。いずれも、費用の高さだけで講師を外す判断にはしません。
日程変更の受付も、調査対象から消さず、優先順位を下げて残します。もし同じ内容の転記が繰り返されているなら、その作業を減らす案が候補です。変更できる枠が足りずやり直しているなら、入力の自動化だけでは解決せず、案内する条件や枠の決め方を見直す必要があります。受付を禁止すれば、受講者との約束を損なう可能性もあります。
改善案を選ぶときには、原因に働きかけるか、約束した研修内容を守れるか、実行する人と時間を用意できるかを比べます。講師の内訳が分かったことで、利益の回復額まで決まったわけではありません。どの費用を変更できるか、変更にどれだけの費用がかかるかを確かめてから計算します。
同じ課題に戻り、最初の回答を直す
ここまでの材料を受けて、最初の「何を調べ、どのように改善を考えますか」に、もう一度答えてみます。
約束した研修内容を守りながら、利益減少の理由と改善の優先順位を考えます。集計上、利益減少100万円は人に関わる費用増100万円に対応し、そのうち90万円が講師費です。登壇時間は同じなので、まず講師の組合せと契約単価の変化を確かめます。必要な専門性を維持したまま条件を変えられるかを比較し、受付の効率化を主な対策にする案は下げます。運営事務の増加10万円も調査候補に残しますが、現段階では改善額は決めません。
最初の回答は、市場や競合、売上や費用を広く挙げ、施策名まで並べていました。答え直した回答は、目的と制約を残したまま、いま優先する問いを数字から選んでいます。日程変更という分かりやすい話に引かれた後も、内訳を受けて講師費へ戻れました。この変更を説明できることが、今回の練習の到達点です。
ご自身でも、最初の費用表を見た時点の回答を短く書き残し、追加の内訳を受けた後の回答を、その下に書いてください。「何を決める課題か」「最初に調べることと理由は何か」「どの材料で考えを変えたか」の三つが、実際の文章から読み取れるかを比べます。
最初から講師費を疑っていた方は、無理に答えを変更する必要はありません。追加情報によって、その問いを優先する理由のどこが強まったかを説明してください。逆に「費用を詳しく調べます」のままなら、内訳を得た後も問いが具体化していません。「講師の組合せと契約単価のどちらが変わったか」まで直し、同じ課題に答え直しましょう。
フレームの数や、流暢に話せたかだけで振り返ると、この違いを見落とします。詰まった場所に一つ印を付け、理由を補った回答と前の回答を並べてください。覚えた知識を増やすことと、得た情報で使い方を変えることを、練習の中でつないでいきましょう。
応募先の形式に合わせて、この練習を使う
McKinseyの公式面接案内は、問題解決面接で事業上の課題への考え方を見て、標準的な枠組みの当てはめにとどまらず、問いに応じた解決を考えるよう案内しています。また、職務によって面接の詳細は異なり、リクルーターが事前に伝えるとしています。全コンサルティング企業で同じ形式を採るという意味ではありません。
応募先の採用担当者には、「ケースはありますか。口頭で対話する形式と、資料を読んで発表する形式のどちらですか。準備に使ってよい公式資料はありますか」と確認してください。対話形式なら、情報を求めた理由と、返答後の考え直しまで声に出す。資料形式なら、与えられた情報から選んだ問いと暫定提案を、資料や発表の中で示す。形式に合わせて、同じ判断を伝える準備ができます。
一人では、問いの選び方に問題があるのか、返答を受けた後の考え直しで止まっているのかが分かりにくいこともあるでしょう。GCAPのその他企業・職種別の個別対策では、志望先と現在の課題に合わせ、ケース型の問いや追加質問への練習を組み合わせます。個人向け相談フォームには、応募職務と、「追加の内訳を聞いた直後にどう答えたか」など、話が止まった一節をお知らせください。実際の選考課題は応募先の規定を確かめ、共有可能な練習材料を使って準備を進めます。
参考資料
参照時点は2026年10月28日です。
- McKinsey & Company:Getting ready for your interviews。面接の職務差、Problem Solving Interview、問いに応じた準備に関する説明。公表・更新日の表示はありません。本稿の研修事業の数値や回答を、同社の問題・採点基準として扱うものではありません。
- 株式会社Global Career Incubator:GCAP。その他企業・職種別の個別対策と、ケース型の問い・追加質問への練習に関する現行案内。公表・更新日の表示はありません。
