BUSINESS JOURNAL

優秀なプレイヤーを管理職へ登用する前に、何を確かめて育てるべきか

執筆者:株式会社Global Career Incubator 代表取締役CEO 井川真一

最終更新:2026年10月29日。本文・参考資料は更新日時点の情報です。

優秀なプレイヤーを管理職へ登用する前に、何を確かめて育てるべきか

管理職候補の推薦理由が、個人業績の説明で埋まっていないでしょうか。売上をつくった、難しい案件を完了させた、周囲が困ると引き受けてくれた。そうした社員の貢献を正当に評価し、次の機会を渡したいと考えるのは自然です。後任を早く決めたい一方で、役割を変えたことで本人を苦しませたくない。経営者や人事、部門長の方には、その両方を引き受ける難しさがあると思います。

登用の判断では、個人として出した成果に加え、仕事を配分し、他者の判断を支え、品質を守りながら育てる仕事の根拠を確かめてください。根拠が揃うなら、支援を明確にして登用へ進む。限られた場面では判断できるものの実務での確認が足りないなら、任務を区切って任せる。就任時に必要な判断がまだできないなら、そこを育てる順序を選びましょう。

すべての能力が完成するまで待つ必要はありません。ただし、期待だけで未確認の部分を埋めないことです。候補者に何を求めるかと同時に、会社がどの権限、時間、支援を用意するかまで決めていきましょう。

貢献への評価と、次の役職を任せる理由を分ける

個人業績は、その人が担当した仕事を遂行した重要な材料です。顧客の事情を読み、専門知識を使い、最後までやり切った経験は、管理職になっても生かせます。ただ、その記録から、他の人へ仕事を分けられるか、判断の理由を伝えられるかまで分かるとは限りません。

米国131社の営業社員を扱ったBensonらの研究では、営業成績の高い社員ほど昇進しやすい一方、昇進前の営業成績は、部下の売上から推定した管理職としての貢献と負の関連がありました。[1]営業組織の観察データによる結果であり、自社の高業績者が管理職に向かないと決める材料にはできません。登用後の仕事について、別の根拠を確かめる必要を示す知見として受け止めてください。

経営者には、これまでの成果を認めることと、次の役職へ任せる責任を、本人に分けて説明していただきたいと思います。管理職にする以外の評価や役割拡大も、自社の制度の中で検討できます。昇格を見送るなら、何の根拠が足りず、次にどんな機会を用意するのかを伝えましょう。努力は認めると言いながら、次に何をすればよいかを示さない説明では、本人も受け止めにくいはずです。

本人の意向も、この段階で確かめてください。専門性を深めたいのか、他の人の成果に責任を持つ仕事を引き受けたいのか。管理職を希望していても、個人担当の仕事がどう変わるかを理解しているとは限りません。期待する役割を伝え、そのうえで本人が何を望み、何を懸念しているかを聞くことが重要です。

候補者を比べる前に、就任時から任せる仕事を決める

同じ管理職でも、完成した手順に沿って日々の仕事を割り振る役割と、提供方法そのものをつくり直す役割では、必要な根拠が違います。人事は部門長と、候補者に最初から任せる判断、上司と相談して進める判断、就任後に育てる仕事を分けてください。

米国人事管理庁〈OPM〉の職務分析の案内も、仕事で行う課題、必要な能力、そのつながりを把握することを評価・選考の基礎に置いています。[2]自社で取り入れるなら、「リーダーシップがある」という広い言葉を、実際に任せる仕事へ置き換えるところから始めましょう。

仕事の配分では、人数だけで割らず、期限、経験、使える時間を踏まえて担当と確認の順序を決められるか。他者の判断支援では、相手が何に迷っているかを確かめ、必要な情報や判断基準を渡せるか。品質と育成では、今出すものの水準を守りつつ、次に相手が自分で扱う範囲を広げられるか。この三つを、今回の登用で確かめる仕事として具体化してみてください。

実践課題を使う際には、何を教える前提なのかも揃える必要があります。OPMは、職務を模した課題による選考について、就任時に備えているべき能力を扱うと説明し、選考後に教える技能では方法が適切でない場合もあるとしています。[3]

管理職を経験していない人に、社内で説明していない承認手順まで知っていることを求めてはいけません。必要な資料と役割を渡したうえで、どんな判断をしたかを見る。教わっていなかったことは育成へつなぎ、任せたことのない仕事は未確認として残す。この区別を、人事と部門長の間で先に揃えておきましょう。

営業成績トップの候補者に、三つの仕事を頼む

以下はGCIが作成した仮想例です。

法人顧客への提案を担うAさんを、Aさん自身と経験者Bさん、若手Cさんからなるチームの管理職候補にしたとします。部門長が任せたいのは、担当案件の一部を持ちながら、チームの仕事を配分し、提案の品質を確認し、Cさんが扱える仕事を増やす役割です。

登用会議の時点で、次の記録があります。

  • Aさんの前年度の個人売上は部門内トップです。本人の担当提案では、必須条件の確認と期限内提出を記録で確かめています。
  • 後輩の提案を二件引き取り、自分で修正して提出に間に合わせた記録があります。修正理由を後輩へ伝えたか、その後に後輩がどう判断したかは記録がありません。
  • Aさんは管理職を希望しています。チーム全体の配分・育成を正式な任務として担った経験はなく、登用後の個人目標や担当案件の見直しも未合意です。
  • 部門長は三つの模擬課題を行い、以下の提出物と発言を残しました。職場での実行結果は、まだ確認していません。

課題を行う目的と、記録を登用・育成の検討に使うことは、候補者にあらかじめ伝えます。資料を渡した直後の回答と、助言後の回答を混ぜず、助言した内容も残してください。このケースでは、部門長が役割と資料を説明した後、具体的な解き方を教える前の回答を使います。

仕事の配分:担当名だけでなく、確認に使う時間を置けるか

部門長は最初の課題で、木曜午前から金曜15時までの仕事を組んでもらいます。既存業務を除いて使える時間は、Aさんが4時間、Bさんが4時間、Cさんが6時間。部門長は、残業を前提にせず、Cさんに通常の更新提案を経験させることも目標として伝えます。

課題で渡す仕事 作業と条件
顧客への通常の更新提案 金曜15時が提出期限。A・Bなら作成3時間、Cなら5時間。Cが作る場合は、AかBの確認1時間を別に確保する。
例外条件のある提案案 金曜15時までに部門長へ判断材料を渡す。作成はAかBが4時間。Cは未経験で、今回は単独で任せない。
社内案内の修正 2時間。三人とも対応できる。今週中の必須期限はなく、顧客対応や確認が押せば後へ移せる。

Aさんは、通常の提案をCさん、確認をBさん、例外条件の提案案を自分に割り当てました。Cさんの初稿を金曜午前、Bさんの確認を正午までに置き、Bさんには社内案内の修正も割り当てています。必要な修正が増えれば、社内案内を後へ移す案を添えました。

この回答では、Cさんの作成時間とは別にBさんの確認時間を置き、後へ移せる仕事を示せています。Aさんが難しい案件を担当すること自体は、欠点ではありません。今回の経験差と時間から、その配分を説明できるからです。

ただし、合計の時間が収まっても、Cさんが金曜午前までに作成時間を取れ、Bさんが正午までに確認できるかは未確認です。修正量もまだ分かりません。部門長は、Aさんが担当者と作業時間帯を確かめ、進捗の遅れを捉え、必要なら配分を変えられるかを次に確認してください。演習の配分案から、継続してチームを運営できるところまで評価を広げないようにしましょう。

他者の判断支援:相手の代わりに答えるところで止まらないか

二つ目の課題では、Cさん役が「前回と対応範囲が違いますが、同じ費用で提案してよいですか」と相談します。標準外の対応を含む場合は部門長の承認が必要で、今回は未承認という条件を、Aさんにも渡してあります。

Aさんは次のように答えたとします。

その対応は、部門長への確認が済むまで顧客に約束しないでください。私が確認して、提案書を直しておきます。

承認前の約束を止める判断はできています。その点は、きちんと評価しましょう。一方、Cさんが何を見て前回と違うと考えたか、どこまで自分で調べたかは聞いていません。Aさん自身が確認して修正する案は示されていますが、Cさんが次の案件で承認の要否を見分ける手順は、この発言からは確認できません。

追加で確かめたいのは、質問の数や話の柔らかさではありません。Cさんに変更箇所と未確認事項を整理してもらい、承認が必要な理由を伝え、次の照会文案を本人に任せられるかです。基準を知らない相手には説明が必要ですし、材料が揃っているなら、本人に選択肢と理由を考えてもらえます。部門長は、その使い分けを具体的な発言と成果物で確かめてください。

共同練習では、元の回答を残したうえで、Aさん役に相談への返答を組み直してもらいます。たとえば「前回と変わった範囲と、まだ確かめていないことを教えてください。標準との違いを整理したうえで、部門長へ確認する文案を一緒につくりましょう。承認までは顧客に約束しません」と答える案です。続いて部門長は、「なぜ今、すべてを引き取らないのですか。Cさんが標準の範囲自体を知らなかったら、何を変えますか」と尋ねます。Cさんが自分で比較できる材料があるから整理を任せ、材料がなければ先に基準を説明する。その選択理由と変更条件を、候補者自身に説明してもらってください。

品質と育成:完成品の修正と、次の仕事の改善をつなげられるか

三つ目の課題として、部門長はCさんが作った提案書を渡します。資料には、承認前の追加対応を提供できると書いた箇所があります。部門長は、顧客へ出す前に何を直すかと、Cさんへのフィードバック案を求めます。

二つ目では、相談を受けたその場の応じ方を見ました。ここでは、修正した後にCさんへ何を説明し、次の提案で何を本人に任せるかを見ます。同じ承認上の誤りを見つけたことだけで、二つの力を確認できたとは数えないでください。

Aさんは問題箇所を見つけ、承認を取るか、承認済みの範囲へ戻す必要があると指摘しました。その後の対応案は、「私が修正し、次回からも提出前に全件を確認する」でした。

この記録から、Aさんが品質上の問題を見つけたことは分かります。ただし、Cさんが同じ問題に気づくために何を教え、どの仕事を次に任せるかは残っていません。直した箇所が多いことを、そのまま育成の実績にしないでください。

期限が迫り、影響が大きいなら、管理職が修正を引き受ける判断もあります。それでも、当面の修正が終わった後に、Cさんと判断の理由を振り返る機会を置けるかは別に確かめたいところです。部門長は、修正前後の資料、本人へ伝えた内容、次の案件でCさんが行った確認をつないで見てください。一度説明したことと、次の仕事で使えるようになったことを分けて追うのが重要です。

こちらの答え直しでは、修正後に伝える言葉まで用意してもらいましょう。「この箇所を戻したのは、追加対応の承認がないためです。次の提案では、標準から変わる範囲を先に示し、承認が必要かを理由と一緒に書いてください。その判断を私と確認してから顧客へ出しましょう」という案なら、修正理由、Cさんに任せる仕事、提出前の確認がつながります。部門長は、この返答を練習で言えた記録を残し、実務ではCさんの次の提案と説明を見て、どこまで任せられるかを更新してください。

同じ記録から、登用の推薦理由を書き直す

三つの課題を実施しても、最後に「やはり優秀だから任せよう」とまとめれば、確認した内容を判断に使い切れていません。私は、登用を審議する経営者・人事・部門長に、任せる仕事、使った記録、そこから言えること、未確認、次の任務と会社の支援を一続きで書く「登用根拠メモ」を勧めます。誰のどの仕事を任せるために、その根拠を使ったのかを明らかにするためです。

同じ記録を使い、推薦理由を比べてみましょう。Aさんの経験や回答は変えず、記録の読み方と次の判断を変えます。

改善前:強い実績で、残る不明点を覆ってしまう

Aさんは個人売上トップで、後輩の提案も助けています。模擬課題でも若手へ仕事を配り、品質上の問題を見つけられました。チームを率いる力は十分にあると考え、管理職への登用を推薦します。育成の細部は、就任後に経験しながら身につけてもらいます。

実績を認め、成長の機会を渡そうとする意図は伝わります。しかし、「後輩を助けた」の中身は、本人が引き取って修正したことでした。課題で配分案を書けた事実も、職場で他者に働きかけた実績へ置き換わっています。何を上司が支えれば任せられるのかがないまま、育成を就任後へ送っています。

改善後:任せる根拠と、これから確かめることを残す

任せる仕事: チームの案件配分、提案品質の確認、Cさんへの判断支援と育成。

使った記録: 個人売上と本人担当提案の記録、後輩の提案二件を修正した記録、解き方の助言前に行った三つの模擬課題。

そこから言えること: 個人の遂行実績がある。課題では確認時間を含めた配分案を作り、承認前の約束を止め、品質上の問題を見つけた。

未確認: 職場で配分を調整し続けられるか。相手の迷いを確かめ、判断の理由を渡し、次の仕事での行動を追えるか。後輩の修正後の行動は不明で、模擬課題の回答も自分で直すところにとどまった。個人目標・担当案件の調整は未合意。

次の任務と会社の支援: 管理職への登用は、この記録だけでは決定しない。通常の更新提案に限った配分・確認の任務と、部門長による判断支援の指導を組み合わせる案を具体化する。人事と部門長が時間・権限・再審議日を決め、本人と合意してから開始する。

Aさんは、確認時間を含めた配分案と品質上の問題の発見を示せています。次は、Cさんへ判断の理由を伝え、任せた後の行動を追う経験を用意しましょう。部門長の説明と共同練習を組み込んだ限定的な任務なら、強みを使いながら、管理職として残る確認を進められます。

人事は、根拠メモに「実務で行った」「模擬課題で示した」「今後行う予定」を書き分けてください。部門長の助言があってできたなら、その助言も記録へ含めましょう。それによって、候補者の可能性を過小評価せず、現時点で任せる責任を大きく見積もりすぎずに話し合えます。

登用・段階的任務・育成は、何を根拠に選ぶか

三つの選択肢は、育成をするかしないかの違いではありません。今、本人にどこまで判断と責任を任せるかの違いです。登用する場合も育成は続きますし、段階的な任務にも、最初の説明や指導が必要です。

任せる仕事の根拠があるなら、登用と支援を決める

配分、判断支援、品質と育成について、任せる範囲の重要な場面を実務で担った記録がある。必要なときに相談し、上司がすべての判断を代行しなくても仕事を進められる。本人も役割を理解して引き受ける。この条件が揃うなら、登用を具体的に決める段階です。

正式な管理職経験だけを根拠にする必要はありません。案件の取りまとめや後輩への指導でも、何を本人が判断し、相手がどう動き、結果をどう確かめたかを追えるなら、任せる仕事との近さを検討できます。肩書がないことを理由に、既に示されている行動を見落とさないでください。

部門長は、就任後に任せる役割ごとに、次の欄を実務記録から埋めて登用会議へ出してください。

任せる仕事:[ ]。本人が判断した場面と記録:[ ]。会社が渡す権限・時間:[ ]。就任後に支える仕事と担当者:[ ]。次に振り返る場面:[ ]。

必要な根拠と支援が揃い、本人の意向も確認できたなら、その範囲で登用を決め、就任後の確認へ進みましょう。残る課題は、任務と上司の支援へ具体化します。漠然とした不安だけで候補のまま置き続けることも、本人の機会を狭めます。

仕事を限定すれば確かめられるなら、段階的に任せる

模擬課題や一部の仕事では必要な判断が見えているが、実務での調整や継続した支援をまだ見ていない。この場合は、任せる対象を絞り、実際の仕事を通じて確かめる選択ができます。先ほどのAさんは、この検討に当たります。

部門長は、確認したい判断が現れる仕事を選び、自分が責任を持てる範囲で任務を設計してください。重要な判断をすべて先回りして答えたうえで、本人ができたと記録しないことも大切です。助言が必要なら行い、どこを助けたかを残しましょう。

すでに類似の実務記録が十分あるなら、確認のためだけに同じ任務を繰り返す必要はありません。未確認の部分に絞って、次の判断に必要な機会を用意してください。

就任時に必要な判断がまだ成り立たないなら、育成を先に置く

役割、品質基準、使える情報を伝えても、確認時間を含む配分を組めない。承認されていない条件を確定事項として扱う。相手が何を理解していないかを確かめられず、説明してもなお、自分で引き取る以外の対応を組み立てられない。こうした状態なら、該当する仕事の説明と共同での実践を先に置きましょう。

本人に「もっと管理職らしく」と求めても、直す行動は分かりません。部門長は、どの場面のどの判断が不足したかを示し、考える順序を説明し、一緒に扱った後に本人の判断を確かめてください。育成後の確認には別の仕事も使い、教えた答えを再現できたことだけで任せる範囲を広げないことが重要です。

一方、判断する機会や必要な情報を会社が渡していなかったなら、不足が分かったとは言えません。記録がないことと、実際に難しかったことを分ける。その確認を省いて適性の結論を急がないでください。

段階的任務は、本人の仕事を増やす前に条件を決める

高業績の社員を候補にすると、現在の成果も維持してほしいという期待が残ります。しかし、個人担当を減らさずに配分、相談、品質確認まで足せば、候補者は何を優先すべきか迷います。その状態を本人の時間管理だけで解決させないでください。部門長が仕事を動かすところまで、登用準備に含める必要があります。

部門長と人事は、同じAさんの記録から、次の任務案を具体化してください。業務を減らす範囲、指導する人、再審議日を本人と合意してから始めます。

開始前に決める事項 Aさんへの任務案
任せる対象と権限 通常の更新提案について、B・Cの担当、確認の順序、社内進捗を調整する。例外条件の承認と正式な人事評価は部門長が担う。
減らす仕事と目標 部門長がAの個人担当案件を見直し、Bの確認時間も確保する。人事と部門長が任務期間の目標・評価上の扱いを決め、本人へ伝える。
指導と確認 部門長が判断の理由の伝え方を説明し、一件を共同で扱う。Aが理由を説明し、相手に任せる対応を組み立てられると確認できた範囲から任せ、配分時と顧客提出前に部門長が確認する。
再審議 開始時に4週間後の会議日を決める。配分の変更理由、上司が助けた箇所、品質確認、Cが次の提案で行った判断を持ち寄る。

任務を伝える面談では、本人にも「この中のどの仕事を引き受けたいか。その理由は何か。現在の担当案件や目標が変わらなければ、どの条件を再相談するか」を答えてもらいましょう。管理職を希望するという表明を、追加任務のすべてに同意したことへ読み替えず、本人が選ぶ理由と会社への確認事項を残してください。

この案で見るのは、提案が提出できたかだけではありません。部門長が毎回割り振りを直したのか、Aさんが担当者の状況をつかんで変えたのか。Cさんの提案が良くなったのは、Aさんが書き直したからか、Cさん自身が確認できるようになったからか。本人が担った行動と周囲の支援を、成果物に沿って確認してください。

品質や期限を守れない兆候があれば、部門長が介入して仕事を守ります。介入の理由を残し、次に任せる範囲を見直しましょう。Aさんの個人業務を減らす約束が実行されていなければ、それは会社側が直す条件です。

4週間は、この任務案で次の話し合いを止めないための区切りです。必要な案件が発生しなかったなら、能力が不足したとは判定できません。再審議では、見られなかった仕事と次に機会を用意する担当者を確認し、任務を続けるか、変えるか、終了するかを決めてください。候補という名前のまま責任だけが増え、いつ判断してもらえるか分からない状態を続けないようにしましょう。

登用会議の準備を、同じ資料を読む練習から始める

自社の候補者を議論する前に、人事と部門長で、Aさんの推薦理由をそれぞれ書いてみてください。先に結論を相談せず、登用根拠メモの五項目を埋め、何を任せるかを選びます。その後、判断が分かれた箇所について、どの記録を使い、どこから先を期待で補ったかを比べましょう。

たとえば、一方が「品質を守れる」と書き、もう一方が「育成ができない」と書いたなら、同じ行動の違う面を見ているかもしれません。Aさんは問題箇所を見つけていますが、Cさんの次の判断は未確認です。どちらかの評価語へまとめるより、この二つを分けて残す方が、次の任務を選べます。

比較した後、それぞれもう一度、推薦理由を書き直してください。「確認時間を含む配分案と品質上の問題の発見を示せたため、当面は通常の更新提案の配分と確認を任せる。判断支援は未確認なので、部門長との共同練習を置き、Cさんの次の仕事まで追う。Aさんの案件調整とBさんの確認時間が確保できなければ開始条件を組み直す」という形で、選ぶ理由と、案を変える条件を添えます。自分のメモの各文が、個人実績、模擬回答、今後の任務のどれに当たるかも確かめましょう。Aさんが問題を見つけた記録に、Cさんが学べたという結果を足していないか。二つ目と三つ目で同じ行動を二重に数えていないか。この点検を経たメモを会議へ持ち込んでください。

人事は、実際の候補者を扱う際も、任せる仕事と確かめる観点を先に揃えてください。OPMの評価手順の案内も、情報の集め方と意思決定の使い方を一貫させ、評価に関わる人の責任を明確にすることを勧めています。[4]候補者の実績への印象で、後から基準を緩めたり、厳しくしたりしないために役立つ考え方です。

次の登用会議には、個人業績の資料に加えて、候補職で繰り返し起こる判断を部門長に挙げてもらいましょう。既に根拠がある仕事と、まだ任せていない仕事を対応させ、足りない部分だけを課題や実務で確かめます。課題が不得意だったという結論の前に、資料や説明、使えた時間に問題がなかったかも点検してください。

会議の終わりには、登用の可否だけでなく、任せる仕事、支援する上司、次に判断する時点を残しましょう。候補者には、人事上の結論とともに、評価した具体的な行動、確認が必要な仕事、会社が用意する機会を説明してください。本人の努力を次の責任へつなぐには、会社側も、何を根拠に任せるのかを言葉にする必要があります。

登用と育成を、同じ仕事から設計したい企業へ

候補者の個人実績は分かるのに、管理職として何を確かめるかが揃わない。実践の機会を用意したくても、どの仕事なら任せられるか、誰が支えるかを決められない。こうした段階では、研修の種類を選ぶ前に、候補職の責任と手元の根拠を整理することから相談できます。

株式会社Global Career Incubator〈GCI〉の、Global Career Accelerator Program〈GCAP〉を法人向けに展開するGCAP ENTERPRISE|法人向け人材育成は、昇格前の管理職候補について、期待する役割のすり合わせや必要なスキルの確認を扱います。対話・課題で現在の行動を確かめ、個別の学習、実務での実践、振り返りを組み合わせ、対象と支援範囲に応じて設計します。[5]

相談時には、予定している役割、現在の推薦理由、まだ確かめられていない仕事をお聞かせください。登用や配置の判断は企業側が担い、GCIはその判断につなげる育成と実践を支援します。候補者へ求めることと、会社が支えることを具体化し、次の責任を任せる準備を進めていきましょう。

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参考資料

本稿では、2026年10月28日に確認した資料を参照しています。三つの実践課題、登用根拠メモ、任務案は、本稿の提案です。

[1]Alan Benson, Danielle Li, Kelly Shue:Promotions and the Peter Principle。The Quarterly Journal of Economics, 134(4), 2019, pp. 2085–2134。著者公開PDFの抄録・導入を参照。刊行年と書誌はMITの公開記録でも確認。米国企業の営業職を対象とした研究。

[2]米国人事管理庁〈OPM〉:Job Analysis。職務分析と評価・登用・育成の関係。

[3]OPM:Work Samples and Simulations。仕事を模した課題と適用条件。

[4]OPM:Designing an Assessment Strategy。職務に即した評価手順と、その一貫した運用。

[5]株式会社Global Career Incubator:GCAP ENTERPRISE|法人向け人材育成。現行の対象・支援内容。OPM各ページとGCIページには公開・更新日の表示がありません。